Twitterやfacebookを活用しようとすると、誰がその担当になるか?

どこの部署が責任を持って運用するかといった事が問題になります。

個人事業者や、自営業者の場合には社長自らが行えば、

企業ポリシーと投稿内容に齟齬が出にくいですよね。

継続して投稿するという作業は、その内容や思想、信条がどうしても

出てきます。組織としての企業の場合には、内容の統一、対処基準作りや

事前の準備、複数人が担当する場合には共通の認識、合意が必要です。

外部委託という方法もありますが、できれば自社で行う事がベストです。

パソコンの黎明期に、パソコンの前に座っていると、作業をしている内容が理解されなくて

遊んでいるように、周りから見られて随分苦労した経験をお持ちの人も多いでしょう。

今、一人一台与えられてパソコンが無いと、仕事にならない職場環境からすると、

想像できない事です。昔はそうだったんですよ、新入社員の方々!

では、どのようにしてソーシャルメディアに対応できるように、

社内の人の育成と、基準を作っていくか。

そこで、社内の人材育成と社外へ向けての企業の情報発信の基準作りが必要に

なってきます。

弊社では、ソーシャルコミュニケーションの流れと実践におけるデーター、

その効果測定を行ってまりしました。

理論でなく実践として、即対応力が養成できるカリキュラムで、

ソーシャルコミュニケーション能力の高い人材育成対応を行います。

ネット対応は、より早ければ早い程、成果が出てきます。

人材は、まさに人財です。

社員教育に求められるもの、ソーシャルコミュニケーション能力!!

実践に即した、貴社に合った内容をご提供いたします。

GoogleAnalytics担当者の、ご指導もいたします。

貴社のネット対応レベルは、どの位置づけでしょうか?

patin